1971年8月15日、ゴールドとの交換制が廃止されたニクソンショック以降、オイルダラーと呼ばれるドルを基軸通貨とした通貨体制は、終盤戦に向かっているようです。オイルダラーとは、国際的な原油取引市場でドルが決済通貨として占める事からそう呼ばれ、基軸通貨ドルと原油は密接な関係にあります。

はたして新たなテクノロジー、DLTとゴールドを紐づけた世界統一通貨(eSDR)は実現するのでしょうか。

ロイターによれば、IMFのラガルド専務理事は、今後10年間でワシントンD.C.から北京へ本部を移す可能性があると発言したそうです。IMFの規則では、加盟国のうち最も経済規模の大きな国に本部を置くと定められており、エコノミストは10年以内にGDPで中国が米国を抜き、名目ベースで世界最大の経済国になると予想しています。

その頃には世界第2位の軍事予算を誇る中国は、アメリカと同程度になる可能性もあり、IMFへの抽出金が米国を上回れば、中国のプレゼンスは一層高まりそうです。

先送りされている米国の債務上限問題は、2017年12月中に期限を迎えます。国際的なドルへの信認低下や政情不安が進む中、バスケット通貨のような分散型基軸通貨体制への移行は、むしろ自然な流れと言えるかも知れません。

ドル離れはすでに米国国内でも進んでいます。多くの州の法律で、金と銀が法定通貨として扱われ、支払いシステムとして導入がされているようです。そもそもアメリカ合衆国憲法第1条第10節によれば、米国の通貨はゴールド(金)とシルバー(銀)であり、ドルは正式な通貨ではないと言います。
IMF本部、今後10年で北京に所在地変更も=ラガルド専務理事「ロイター」(2017.7.25)
オイルダラー
脱オイルの世紀 エネルギーも集中型から分散型へ
今後爆発的な人口増加が予想される中で、有限である石油を中心としたエネルギー社会も、大きな転換期を迎えています。ブロックチェーン同様、化石燃料を中心とした集中型から再生可能エネルギーへの分散型に移行しています。

サウジアラビア政府は2030年までに脱石油の国家づくりを目指す「ビジョン2030」を発表し、政府系ファンド(SWF)の公共投資ファンド(PIF)は、次世代のテクノロジー分野を対象としたソフトバンク・ビジョン・ファンドを支援しています。

世界的に異常気象回避の為、温室効果ガスの削減や石油から再生可能エネルギーへの移行がコンセンサスになっており、石油やガスによる火力発電は終止符を打ち、太陽光、風力、地熱、バイオマスなど、様々な再生可能エネルギーを活用した発電へ移行しています。

人々が自由な方法で発電し、P2Pでエネルギーのやり取りが可能になるスマートグリッドの社会では、ブロックチェーン技術によるスマートコントラクトは、銀行同様電力会社などの既得権益層を中抜きする可能性があります。

産業の血液とも呼ばれる石油ですが、私達はその重要性に気づかず当たり前に生活をしています。世界のエネルギー供給の8割は石油、天然ガス、石炭といった化石燃料に依存しており、シミュレーションドキュメンタリー作品「もしも石油がなくなったら」を観ると、クリーンエネルギー社会への移行の重要性が理解出来ます。

このようなエネルギー社会におけるシステム変革の中では、いずれ石油を軸とした通貨システムは、限界を迎える事が予想されます。
ブロックチェーン – プロシューマーのための素晴らしく新しいエネルギーの世界?「Energy Democracy」(2017.1.30)
 
人類の起源にも迫る!?ビッグバンを再現するCERNと岩手のILC
CERN
一方で、スイスのジュネーヴ郊外でフランスと国境地帯にあるCERN(欧州原資核研究機関)では、粒子の衝突実験により全ての存在の起源となったと言われている宇宙誕生(ビッグバン)から0.000000000001秒後の世界の再現を研究しています。人為的にブラックホールさえ作成する実験は、まさに「パンドラの箱」です。CERNは、Ripple社のイベントSwellにも参加したティム・バーナーズ・リー氏によって考案された、WWW、HTTP、HTMLの発祥の地でもあります。

宇宙は謎だらけで、今までに把握されている物質はたったの4.9%。残りは26.8%が見えない物質(ダークマター)で、68.3%が謎のエネルギー(ダークエネルギー)だと考えれています。すでにニコラ・テスラは、このダークエネルギーを空間から電気に交換する、無償で使えるフリーエネルギーの仕組みを発明していたと言います。フリーエネルギーが広まれば、世界のエネルギー問題は一気に解決するでしょう。

CERNは、神の粒子「ヒッグス粒子」を発見した物理学者や技術者達が集まる施設ですが、ヒンドゥー教の三大神である破壊神シヴァの像が建てられています。彼らは真剣に余剰次元などを探しているらしく、神の領域に迫る実験は色々と物議を醸しているそうです。
 
なお、日本でも世界最大の直線加速器実験施設、国際リニアコライダー(ILC)の建設候補地として岩手県北上山地が決定しています。ILCはCERNの加速器LHCが環状に対し直線状になっており、世界中の研究者が協力し「世界に一つだけ」建設しようと計画が進んでいるとの事。

もしかしたら、SFの中だけの話であったタイムトラベルやテレポーテーションさえ可能になるかも知れない。当分先の話ですが、そう考えると心躍らせずにはいられません。
スケールがケタ違い、CERNに行ってきた | 成毛眞の技術探険「東洋経済」(2014.6.2)
ILCの全長短縮を承認 国際委、日本に実現促す「岩手日報」(2017.11.10)
通貨発行権の民主化 第二の石油「パーソナルデータ」と情報銀行
2011年1月、世界経済フォーラム(WEF)は「パーソナルデータ:新たな資産カテゴリーの出現」と題した報告書において、「パーソナルデータはインターネットにおける新しい石油であり、デジタル世界における新たな通貨ある」と表現しました。

パーソナルデータとは「個人情報」に加え、移動・行動・購買履歴、ウェアラブル機器から収集された個人と関係性が見出される広範囲の情報を指します。 

つまり今後のデジタル社会では、『あなたがエネルギーとなる資源を産み、通貨発行益を享受する事が可能』になります。

現在VALUや仮想通貨の取引所などに注目が集まっていますが、より注目すべきはこのパーソナルデータを活用する「情報銀行」や「PDS(パーソナル・データ・ストア)」などの新たな動きです。なぜなら第四次産業革命の本質は、人類が超人(SUPER HUMAN)へ進化する事だからです。

日本でもEU(欧州連合)が、個人が事業者からデータを取り戻す「データポータビリティの権利」をGDPR(一般データ保護規制)の中で認めた為、情報銀行の法整備に向け議論が進んでいます。富士通とイオンフィナンシャルサービスなどは実証実験を開始しており、将来的には健康情報や移動情報などの外部データも収集し、異なる情報銀行とも連携を図っていく構想のようです。

データポータビリティの権利は、シリコンバレーの巨人達が、世界中から集めた膨大な個人情報を基にマネタイズを行う錬金術に異議を唱えたものであり、ユーザーのプライバシーの保護だけでなく、個人が正当な手段で自らの情報を取り戻し、その権利を民主化するという大きな目的を含んでいます。

2018年5月にはGDPRがすべてのEU加盟国で施行される為、来年にはPDSに関連するブロックチェーンプラットフォームが現れてくる事が予想されます。今後は世界的な流れになって行く可能性は極めて高く、IT企業だけでなく幅広い産業に関わって来る為、注目すべき分野になりそうです。
ネットビジネスの中心が、シリコンバレーからベルリンへ移り始めた理由「DIAMOND online」(2016.7.26)
パーソナルデータを活用した情報銀行の実証実験を開始(情報銀行に預託したデータ量などに応じた仮想コインによる個人への還元を実施)「富士通株式会社」(2017.7.14)
ここ数年、暗号通貨を通してDLT、AI(脳)などの「Fintech」を調べる中で、宇宙、異次元、DNAと深い関係がある事に気づきましたが、いずれ私達は重要な決断を迫られそうです。

今後は宇宙、ロボット、異次元の分野の「Frontier Tech」、遺伝子、ヘルスケアの「Health Tech」に注目して行こうと思います。
ブロックチェーンよりフィンテック(Fintech)が重要な理由「暗号通貨革命」(2016.8.31)

この世界が仮想現実であることを示す証明式「トップランキング」(2017.4.1)
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